今回の基本情報対策は、システム戦略・経営戦略です。5回目になります。ワークフローに関する問題のほか、SWOT分析やバリューチェーン分析に関する問題などを選びました。SWOT分析は、S・W・O・Tのそれぞれの文字に意味があるので、意味を整理して覚えておきましょう。
問題 1
企業活動におけるBPM(Business Process Management)の目的はどれか。 (基本情報技術者試験 平成27年春期 午前問62)
(A) 業務プロセスの継続的な改善
(B) 経営資源の有効活用
(C) 顧客情報の管理，分析
(D) 情報資源の分析，有効活用
正解は A。
BPMとは、業務の流れ(ビジネスプロセス)を分析して、継続的に改善・最適化し、発展を目指していくことです。
(A) 業務プロセスの継続的な改善
これは正しいです。
(B) 経営資源の有効活用
これは誤りです。経営資源はBPMの対象としません。
(C) 顧客情報の管理，分析
これは誤りです。顧客情報はBPMの対象としません。
(D) 情報資源の分析，有効活用
これは誤りです。情報資源はBPMの対象としません。
問題 2
ワークフローシステムを用いて業務改善を行ったとき，期待できる効果として適切なものはどれか。 (基本情報技術者試験 平成27年春期 午前問63)
(A) 顧客の購入金額に応じて，割引などのサービスを提供できる。
(B) 自社と取引先とのデータ交換の標準規約が提供できる。
(C) 書類の申請から決裁に至る事務手続の処理速度が上がる。
(D) 保管する商品の倉庫内での搬入搬出作業の自動化が可能となる。
正解は C。
ワークフローシステムとは、従来は紙による申請や承認の流れを、ネットワークを利用して自動化したシステムです。
(A) 顧客の購入金額に応じて，割引などのサービスを提供できる。
これは誤りです。ワークフローシステムは購買のシステムではありません。
(B) 自社と取引先とのデータ交換の標準規約が提供できる。
これは誤りです。ワークフローシステムは、他社とのデータ交換を目的としません。
(C) 書類の申請から決裁に至る事務手続の処理速度が上がる。
これは正しいです。
(D) 保管する商品の倉庫内での搬入搬出作業の自動化が可能となる。
これは誤りです。ワークフローシステムは倉庫の管理を目的としません。
問題 3
SWOT分析を用いて識別した，自社製品に関する外部要因はどれか。 (基本情報技術者試験 平成27年春期 午前問67)
(A) 営業力における強み
(B) 機能面における強み
(C) 新規参入による脅威
(D) 品質における弱み
正解は C。
SWOT分析とは、自社事業の経営課題を導き出し、戦略を策定する手法です。
SWOT分析の4つの要因
内部要因
S: Strength(強み)
W: Weakness(弱み)
外部要因
O: Opportunity(機会)
T: Threat(脅威)
(A) 営業力における強み
これは誤りです。強みは内部要因です。
(B) 機能面における強み
これは誤りです。強みは内部要因です。
(C) 新規参入による脅威
これは正しいです。脅威は外部要因です。
(D) 品質における弱み
これは誤りです。弱みは内部要因です。
問題 4
衣料品製造販売会社を対象にバリューチェーン分析を行った。会社の活動を，購買物流，製造，出荷物流，販売とマーケティング，サービスに分類した場合，購買物流の活動はどれか。 (基本情報技術者試験 平成27年春期 午前問68)
(A) 衣料品を購入者へ配送する。
(B) 生地を発注し，検品し，在庫管理する。
(C) 広告宣伝を行う。
(D) 縫製作業を行う。
正解は B。
バリューチェーンとは、企業の活動を主活動と支援活動に分け、事業戦略の有効性や改善方法を導き出すことです。
バリューチェーンの5つの主活動
購買物流
製造
出荷物流
販売とマーケティング
サービス
(A) 衣料品を購入者へ配送する。
これは誤りです。出荷物流の活動です。
(B) 生地を発注し，検品し，在庫管理する。
これは正しいです。購買物流の活動です。
(C) 広告宣伝を行う。
これは誤りです。販売とマーケティングの活動です。
(D) 縫製作業を行う。
これは誤りです。製造の活動です。
問題 5
コストプラス法による価格設定方法を表すものはどれか。 (基本情報技術者試験 平成27年春期 午前問69)
(A) 価格分析によって，利益最大，リスク最小を考慮し，段階的に価格を決める。
(B) 顧客に対する値引きを前提にし，当初からマージンを加えて価格を決める。
(C) 市場で競争可能と推定できるレベルで価格を決める。
(D) 製造原価，営業費を基準にし，希望マージンを織り込んで価格を決める。
正解は D。
コストプラス法とは、価格設定方法の1つで、製造原価に一定の利益率を付加して価格を決定します。
(A) 価格分析によって，利益最大，リスク最小を考慮し，段階的に価格を決める。
これは誤りです。需要志向的価格決定法の説明です。
(B) 顧客に対する値引きを前提にし，当初からマージンを加えて価格を決める。
これは誤りです。値引きマージンを上乗せする価格決定法の説明です。
(C) 市場で競争可能と推定できるレベルで価格を決める。
これは誤りです。市場価格追随法の説明です。
(D) 製造原価，営業費を基準にし，希望マージンを織り込んで価格を決める。
これは正しいです。コストプラス法の説明です。